| 種類 | 公開会社 |
|---|---|
| 市場情報 | SIX: DKSH |
| 本社所在地 |
 スイス8034 Wiesenstrasse 8, チューリッヒ |
| 設立 | 1865年 |
| 業種 | 卸売業 |
| 代表者 | Stefan Butz（CEO） |
| 外部リンク | 公式ウェブサイト（英語） |
DKSH（ディーケーエスエイチ、ドイツ語: DKSH Holding AG）は、アジア地域を中心に、法人を対象とする包括的事業サポートサービスを提供する商社。外資系企業でありながら日本で創業されたユニークな経歴を有する。日本においてはDKSHジャパン株式会社およびDKSHマーケットエクスパンションサービスジャパン株式会社が事業を展開。本社をスイス・チューリッヒに置き、世界37カ国以上で取引を展開している。スイス証券取引所上場企業（SIX: DKSH）。
DKSHは19世紀にスイス人起業家がアジア地域（横浜、マニラ、シンガポール）で設立した商社にルーツを持つ。社名はDiethelm Keller Siber Hegnerの略であり、前身となった3つの企業、Diethelm&Co.Ltd、Ed. A. Keller&Co.、シイベルヘグナー・エンド・カンパニー（SiberHegner&Co.）に由来する[1]。
3社のうち、シイベルヘグナー・エンド・カンパニーの前身であるシイベル・ブレンワルド商会（Siber&Brennwald）は、ヘルマン・シイベル（Hermann Siber）がスイス政府派遣の通商使節団員であるカスパー・ブレンワルド（Caspar Brennwald）と共同で、1865年（慶応元年）に横浜で創業した最も古い会社であり、DKSHの歴史の始まりに位置づけられている[1]。当時「横浜甲90番館」と呼ばれたシイベル・ブレンワルド商会の商館は、日本の生糸取引の中心で「生糸王国日本」を築きあげる上で大きな役割を果たした[2]。また、国内初のガス事業にも参画し、横浜および銀座における日本初のガス灯建設にも尽力した他、明治時代中期には時計・機械等の輸入を開始するなど、商社として多くの足跡を残した[2]。一方、エドゥアール・アントン・ケラー（Eduard Anton Keller）は、1868年にマニラのC. Lutz&Co.（1866年設立）に入社し、1887年に同社の経営を引き継いでEd.A.Keller&Co.を設立した。また、ヴィルヘルム・ハインリッヒ・ディートヘルム（Wilhelm Heinrich Diethelm）は、1871年にシンガポールのHooglandt&Co.（1860年設立）に入社し、1887年に同社を買収しDiethelm&Co.Ltdを設立、石油とゴムの取引における有力企業となった[1]。
シイベル・ブレンワルド商会、Ed.A.Keller&Co.、Diethelm&Co.Ltdの3社は、日本から世界への生糸輸出や、スイスからアジアへの消費財輸出を軸に取引を拡大、19世紀の終わりまでに、3社はチューリッヒに拠点を設けた。シイベル・ブレンワルド商会は1900年にシイベルウォルフ商会となり、1910年、株式会社のシイベルヘグナー・エンド・カンパニーとなった[1]。20世紀前半にシイベルヘグナー・エンド・カンパニーは日本と中国で、Ed.A.Keller&Co.はフィリピンと香港で、Diethelm&Co.Ltdはシンガポール・インドネシア・タイ・マレーシアで、それぞれ取引を展開、東南アジア地域の独立が相次いだ第二次世界大戦後に、各社はそれまでのテリトリーを越えた取引を行うようになった[1]。1932年、シイベルヘグナー・エンド・カンパニーは本社をチューリッヒに移転、1964年にシイベルヘグナー・ホールディング・リミテッド（SiberHegner Holding Ltd.）となった。1972年、欧州での戦略強化のために、オランダ、ドイツ、オーストリアに子会社を持つダッチ・ハンデルス・フォルケール・グループを吸収、1976年、スイスのアンバサダー・グループ各社を吸収した。
2000年にEdward Keller Holding Ltd.とDiethelm Holding Ltd.が合併しDiethelm Keller Holding Ltd.が設立、同社は各創業者の子孫によるファミリー企業としての性格を保持した[1]。続いて2002年6月19日、シイベルヘグナー・ホールディング・リミテッドとDiethelm Keller Services Asia Ltd.が合併しDKSH Holding Ltd.が発足、以降、ドラスティックな事業の再編成が行われ事業重複を解消、またマレーシアのEAC Transportや韓国のKose Logistics Co. Ltd.を買収するなど規模の拡大が行われ、オーストラリアにも事業を拡大した[1]。2012年3月、スイス証券取引所に上場し、株式公開会社となった[3]。株主構成では、DKSH発足以前からの私企業Diethelm Keller Holding Ltd.が、株式の45%を保有している[4]。現在DKSHは、グローバルレベルでは消費財事業、ヘルスケア事業、生産資材事業、テクノロジー事業の4部門で構成され、日本においては、DKSHジャパン株式会社が生産資材事業を、DKSHマーケットエクスパンションサービスジャパンが消費財事業・テクノロジー事業を展開し、3部門から構成されている。
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒108-8360 東京都港区三田3-4-19 DKSH三田ビルディング |
| 設立 | 1865年（日本法人としては1965年） |
| 業種 | 卸売業 |
| 法人番号 | 7010401022692 |
| 事業内容 | 海外ブランドの輸入代理・原材料の輸入販売など |
| 代表者 | 代表取締役社長 マイケル・ロフラード（Michael Loefflad） |
| 従業員数 | 343人（2018年） |
| 関係する人物 |
ヘルマン・シイベル（創業者） カスパー・ブレンワルド（創業者） |
| 外部リンク | DKSHジャパン株式会社 |
現存する外資系企業としては屈指の歴史を有する。取り扱い品目は各種分析装置、機械、腕時計、高級万年筆、医薬品原料、化学品原料、食品飲料原料等多岐に渡る。「日本シイベルヘグナー」として運営されてきたが、2009年4月1日、本社DKSHグループとの商号統一のため、社名を「DKSHジャパン」へ変更。2021年8月12日、DKSHグループの世界的な方針により、テクノロジー事業部門及び消費財事業部門を分社化し、新会社「DKSHマーケットエクスパンションサービスジャパン株式会社」を設立。DKSHジャパン株式会社は生産資材事業を運営している。
